残業は非管理職のサラリーマンであれば、残業をしただけ割増賃金として給与の額面が増えます。
一方で、昨今推進される働き方改革による残業時間の削減が、残業代低下による收入減に繋がり苦労の声も聞こえます。
私は4月より、SEとして働くことになりますが、弊社の平均残業時間は約50時間であり、給与の約1/3が残業代として支払われます。
たしかに額面が増えるのは嬉しい面もありますが、自身の大切な時間を割いていることは意識すべきです。
時代の流れの中でワークライフバランスが意識されてきており、家族との時間を確保するために業務の効率化を図り、残業時間を削減することも重要です。
長期的な目線では、国内の人手不足が深刻化し、業務効率化がより重要視される可能性が強いです。
また終身雇用の崩壊により、大手企業であっても一生安泰とはいかず、企業に依存しない生き方が求められることになります。
それはつまり、業務効率化を推進できるか否かが生き残る術になる可能性もあるのです。
そこで本シリーズでは、私の残業時間を公開し、改善できる点を振り返えることを目的とします。
今回は第0回目で、更新していく内容を紹介する記事となり、次回更新は5月あたまになります。
残業に対する想い
近年、仕事のストレスを原因とした死亡事故がニュースで目立つようになり、その中でも過労死は大きな社会問題の一つです。
過労死はなにも国内だけで起きているわけではなく、様々な国で問題となっています。
アメリカでは、過労死についての報道が「Karoshi」と表記されます。
これまで英語圏では、寿司(Sushi)やツナミ(Tsunami)など影響力のある様々な単語が日本語のまま受け入れられてきましたが、過労死(Karoshi)がその一つであることは重く受け止める必要があります。
一方で、戦後の高度経済成長が実現されたのは紛れもなく長時間労働のおかげであり、現代で言う残業に支えられてきたことを忘れてはいけないと考えています。
残業に支えられてきた時代もあるのだから、一概に残業を否定すべきではないとは思うものの、時代の流れの中で高度経済成長が終わったにもかかわらず、残業時間が減らないのは問題であるし、かつての栄光を理由に残業を肯定するのには疑問を覚えます。
そんななか国内では、働き方改革による残業時間の削減が推進されており、サラリーマンの残業時間は年々減少傾向となっています。
しかし、業務量を変えずに勤務時間を短縮することは短期間では困難であり、抜本的な構造改革が必要となっています。
一方で、母体が大きい会社ほど構造を変えることは難しく、中小企業であっても一人あたりの業務量の多さから働き方を変えることが困難となっています。
そのため私達は、働き方改革に受け身になるだけでなく、刻々と変化する時代の中、ライフワークバランスを重視する時代に生まれたことを自覚し、効率よく働いて残業時間削減を意識する必要があると考えています。
2020年4月分の残業代
2020年4月の残業時間は0時間で、残業代は0円と予想されます。
弊社では、2か月間の研修期間が設けられているため、4月は毎日定時で帰路につくはずです。
研修期間中は、残業はないと考えられますが、弊社の平均残業時間が50時間であることを考慮し、配属後の生活をイメージしながら日々を過ごしたいと思います。
SEの平均残業時間と比較
さて日本で働くSEは月に何時間の残業をしているのでしょうか。
厚労省が公表しているデータから、業界別の給与額と労働時間などを見ることができます。
この調査では1カ月の労働時間を「所定内」「所定外」などに分けており、所定外に該当するのが基本的には残業時間や残業代になります。
業界は17種に分けられていますが、SEは情報通信業に分類されます。
令和2年1月分の情報通信業の平均残業時間は15.0時間で、残業代は34,109でした。
全業界での平均残業時間が13.7時間であることを考慮すると、SEの残業時間は平均より少し多いと考えられますが、その差は限定的であることがわかります。
ただ、情報通信業はSEのみを対象とした調査ではありませんので、参考程度に考えていただければと思います。
残業発生の原因考察
4月の残業は0時間と予想しましたが、今後残業が発生した場合にはその原因を考え、残業時間を削減していく必要があると考えています。
それでは、残業はどのような原因で生じることが多いのでしょうか。
平成27年度に行われた厚生労働省の調査によれば、残業が発生してしまう理由として以下の回答が挙げられました。
- 業務量が多い
- 人員が不足している
- 仕事の繁閑の差が大きい
- 顧客からの不規則な要望に対応する必要性がある
- 予定外の仕事が突発的に発生する
SEにおいては、①日常的な業務量の多さ、及び②人員不足による残業は常態化していることが予想されます。
社会全体で人手不足の傾向ではありますが、近年のIoTなどの技術成長を背景にSEは特に人手が足りない状況となっています。
弊社も例外ではなく、今年度の新入社員数は過去最高で、人員確保を目的とした施策であると考えられます。
③はシステムの納品前は特に忙しくなりますし、④は顧客からシステムの変更を求められることが非常に多いです。
⑤はシステムのトラブルが起きた場合には、休日や昼夜問わず対応する必要があります。
どれも個人で改善していくことは難しいですが、原因を明確にし自身ができる範囲で改善していきたいです。
これまでの残業時間振り返り
ここでは今後、毎月の残業時間をグラフで明記することで、月ごとの増減の傾向などを検証したいと考えています。